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ちょい悪親父の副業奮戦記

超小型パソコン 売り上げ急増だが

手のひらに乗る大きさで外出先でもメールや文書作成などの作業ができる
「超小型パソコン」の売り上げが急速に伸びてきていて、低迷が続く国内のパソコン市場のてこ入れにつながるか注目されているそうですが、私はこの意見には懐疑的です。

以前も似たような大きさのパソコン、例えばソニーのVAIOのC1シリーズなどがありました。私も持っていましたが、使用していると画面の大きさがネックとなってくるのです。価格を含めたサイズ、機能ともに中途半端ではないでしょうか?

「超小型パソコン」は手のひらに乗る大きさで、最近では「ウルトラモバイルパソコン」と呼ばれ、会社のパソコンと同じように Windows が搭載されているため、外出先に持ち出して、メールやインターネットだけでなく文書作成や表計算といった作業を行うことができるので人気です。

ことしに入って台湾メーカー(ASUS)などが5万円を切る製品を投入したことや、ネットにつなぐ通信機器と組み合わせた販売方法でこれまでよりも安く買えるようになったことなどから急速に人気が高まり、3月の販売台数は前の年に比べて4.8倍に増えました。家電市場の調査会社では「通信環境も整い、重さも1キロを切る超小型パソコンの登場でパソコン市場全体が広がっていくと思う」と分析しているそうですが、どうなのでしょうか?

サイトマップは、SEO対策に必須 インデックスを加速します!

  • 2008-04-11 (Fri)
  • SEO
どんなSEO対策を行うにしても、基本は検索エンジンに認識されることが大切です!
つまり、グーグルやヤフーの検索結果に表示されなければ・・・そのサイトは存在しないのと同じ。

しかし、グーグルやヤフーのサーバーが巨大だとしても無限であるわけがありません。
ということは、追加されるページがあれば、削除されるページもあるのである。
これは物理的な問題であるし、どうしようもないことでしょう。

しかし、インデックスされるためには、検索エンジンのロボットが巡回してくれなくちゃ始まらない。
ロボットは、既にインデックスされているページ(認識しているサイトを経由して)からやってくる。

だから、SEO対策の基本はインデックスされることなのである。

でも、いつ来るか分からない巡回を待っているなんてナンセンス。
だから、グーグルもヤフーも私たちからサイトの巡回を要求する仕組みをもっている。

それは、検索エンジン指定の書式で記述されたサイトマップを登録することである。

どうやって作るか知りたけりゃこちらへ 「サイトマップメーカー

インターネット接続を強制的に切断

国内のプロバイダー各社が加盟する4つの業界団体が、違法にファイルをダウンロードする利用者に対し、インターネット接続を切断することに合意したと読売新聞が報じた。

音楽、映画、ビデオゲームの各業界からインターネット上の著作権侵害に対する訴えが増加する中、世界でも最も厳しい措置が取られる。

同紙は匿名筋の話として、プロバイダー各社はまず、常習的に違法ダウンロードを繰り返す利用者に対し警告の電子メールを送付し、それでも止めない場合はインターネット接続を強制的に切断すると伝えた。

プロバイダー各社はまた、新たなガイドラインを起草するため、著作権管理団体が参加する委員会を来月にも設立するという。

一方、各社および政府当局者は、この報道について現在までところコメントを控えている。

同紙によれば、日本では現在、推定175万人がファイル共有ソフトを利用しており、大半が違法にコピーしたファイルを交換しているという。

あるプロバイダーは2年前、違法ファイルを交換する利用者に対しインターネット接続の切断を検討したが、プライバシーの侵害にあたる可能性があるとの政府の指摘により、この計画を断念していた。

ヤフーへニューズ社も提案

マイクロソフトから買収提案を受けている
アメリカのインターネット検索大手ヤフーに対し、

今度はアメリカの大手メディア企業「ニューズ・コーポレーション」が、
一部のインターネット事業を統合するよう呼びかけたと欧米のメディアが伝え、
インターネットサービスをめぐる争奪戦が激しさを増しています。

ヤフーは、マイクロソフトから持ちかけられていた総額5兆円近い買収提案を
今月11日に拒否する姿勢を示し、これに対してマイクロソフト
「両社の組み合わせこそが競争力を高める」と、あくまで買収したい考えを表明。

こうしたなか、今度は「20世紀フォックス」など映画やテレビなど
数多くのメディアを傘下に持つニューズ・コーポレーションが13日、
ヤフーに対して一部のインターネット事業を統合するよう呼びかけたと、
欧米のメディアが伝えました。

ニューズ社傘下にある、ネット上で会員どうしの交流の場を提供するサイト
「マイスペース」などをヤフーと統合させる代わりに、ニューズ社がヤフーの株式を
20%以上引き受けるというものです。

ヤフーをめぐっては、インターネット検索最大手のグーグルや、
ほかのメディア関連企業からも事業提携などで交渉が持ちかけられているとされ、
インターネットサービスをめぐる争奪戦が激しさを増しています。

このヤフー争奪戦に、少しでも利用者の視点が加味されることを期待します。

次世代無線でブロードバンドを過疎地でも

高速でインターネットが利用できるブロードバンドを過疎地でも使えるようにする次世代無線のサービスを提供しようという、地域の自治体や事業者に対して、総務省は必要な電波を割り当てるための申請の受け付けを3月から開始する。

次世代無線とは、

最大で半径4キロをカバーする中継局を設置すれば、エリア内ではパソコンに専用カードを差し込むだけで、高速のインターネットが利用できる技術のことです。

総務省では、高速・大容量のブロードバンドが使えない世帯をなくすことや、地域の公共サービスの向上を条件に審査して、6月以降、条件に適合した地域や自治体に必要な電波を割り当てる方針だそうです。

この次世代無線サービスによって、ブロードバンドが使えない地域をなくすことが出来ればよいですね。

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